（以下は、CNBCのZ世代に関する2023年10月の記事を翻訳編集したものであり、元の記事・内容について当社が独自に制作・発信しているものではございません。）
Shopify-Gallupの最近の調査によれば、18歳から29歳のアメリカ人、その大多数がZ世代であるが、彼らは10月の時点で既にホリデーシーズンのショッピングを始めているという。
そして、ほぼ半数である48%がTikTokやInstagramなどのソーシャルメディアプラットフォームで年末のショッピングの一部を行うと回答している。
これは、同じことを答えた消費者全体の3分の1よりもはるかに高い割合だ。
Z世代顧客を取り込もうとするブランドにとって、より魅力的なソーシャルメディアの存在が鍵となる。
ICSCのレポートによれば、Z世代の買い物客の約86％が、ソーシャルメディアが彼らの購買の意思決定を左右すると述べている。
消費者は2016年からInstagramを通じて商品を購入できるようになった。
昨年9月からはTikTokでも買い物ができるようになった。
若い消費者は、検索エンジンやブランドの公式サイトを使って買い物をしなくなったと、サンタクララ大学でマーケティングを教えるSavannah Wei Shi准教授は言う。
Shi氏は、デジタル・プラットフォームにおける消費者の意思決定について研究している。
「彼らは群衆の知恵から友人の知恵へと移行したのです」と彼女は述べている。
言い換えれば、みんなが持っているからクールというものではなくなったのだ。
Z世代にとって、その製品がクールかどうかは自分のTikTokフィードに出てきた人が持っているからなのだ。
Z世代はセレブではなく「仲間」から購入する
2000年代初頭には、有名人たちがおすすめする商品は特別であり、それゆえに皆が欲しがった。
しかし、Z世代は大富豪がどんな洗顔料を使っていようが信じても気にしてもいない。
肌のきれいな「仲間」のほうが、より説得力のある広告となる。
そして、その「仲間」がインフルエンサーであったとしても、彼らはブランドよりもずっと身近な存在だとShiは言う。
「彼らはインフルエンサーと対等な立場でコミュニケーションをとることができます。」とShiは述べている。
「ブランドと話すように、メールアドレスにメッセージを送っても返信がないということはありません。
インフルエンサーは、友人や信頼できる情報源のような存在です。その方が説得力があります」。
公式ウェブサイトは将来的に必要なくなる
37歳のLisa Bühlerは2015年、広告費ゼロでアパレルショップ「Lisa Says Gah!」を始めたという。
「Z世代のお気に入りブランド」として知られるこの小売業者は、風変わりなプリントと90年代グランジオーセンティックが特徴だ。
「サイトが購入可能になる前にInstagramを立ち上げました。
これは、ビジネスのミッションだけでなくブランドのインスピレーションを伝えるためのものでした」とBühlerは言う。
Instagramアカウントには、「モデル事務所に所属していないけれどもクールな仲間たち」がLisa Says Gah!のアイテムを着用している写真を次々に投稿していた、と彼女は述べている。
「まるで、”私の友達がスタイリングのヒントを教えてくれている “みたい」だと。
Bühlerは今後、公式ウェブサイトよりもTikTokとInstagramがこのショップの売上に大きな役割を果たすと感じている。
「実際に、TikTokはこの1年半、私たちにとって大きな発見でした。」
「公式ウェブサイトのようなゴールを持つことは、将来的にもないでしょう。」
『TikTok made me buy it（TikTokが私にそれを買わせた）』というフレーズが広まっているのには理由がある
12月なんてまだまだ先のことのように感じるかもしれないが、消費者は10月にはソーシャルメディアアプリを通じて年末年始のお買い得情報を入手している、とDealNews.comの消費者アナリスト、Julie Ramhold氏は言う。
「『TikTok made me buy it』というフレーズがユーザーの間で広まっているのには理由があり、それは特にこのプラットフォームが商品やその利点をアピールするのに理想的だからです」と彼女は言う。
「TikTok動画はInstagramにもよくシェアされるので、同じコンテンツでより多くの視聴者を獲得できることを意味します。」
アプリ内ショッピング機能を使えば、商品購入までの道のりはさらに短くなる。
Ramholdは、「今年は多くの消費者、特に若い世代がウェブサイトを見たり店舗を実際に訪れるよりも、ソーシャルメディアからショッピングのアイデアを得ることになるかもしれない」と言う。
そして、今年は調査回答者の74％が、ホリデーギフトに昨年と同額かそれ以上を費やす予定だと答えている。
